原材料価格やエネルギーコストなどの値上げが続いているなか、4月1日からは全国大手電力会社各社が法人向け電気料金の大幅値上げを実施。
こうした値上げを受け、オフィスでは冷暖房の温度調節や、電気をこまめに消すなど、節電意識がこれまで以上に高まっている。
また、オフィスの節電意識が高まっているいっぽうで、夏場や冬場のオフィスの温度に関して、暑さや寒さを約6割の人が感じていることがわかり、オフィスで求められる通勤服のニーズも明らかになってきた。
“毎日服”を提案するブランド「PLST」（プラステ）の調査結果に注目
きちんとしていたい時の“毎日服”を提案するブランド「PLST」（プラステ／ファーストリテイリンググループ）は、オフィスに出社している関東在住の20～50代の働く女性を対象に、オフィスの節電とファッションに関する意識調査を実施。
その調査結果のなかで次の5つのトレンドがみえてきた↓↓↓
【1.】 法人向け電気料金の大幅値上げの影響により、オフィスの節電傾向がさらに高まったと感じる人は4割（42.3％）を超える。節電対策として行なっていること1位は「電気をこまめに消す」（75.1％）、次いで「冷暖房の設定温度の見直し（55.6％）」、「エレベーターの使用を控えて階段を使用（30.2％）」であることが判明。
【2.】 オフィスでの節電意識が高まったことで、温度が「暑い・寒い」と感じる人は約6割（58.8％）にのぼる。また、およそ2人に1人（48.5％）は、「オフィスではお洒落よりも暑さ・寒さ対策を優先したい」と回答。いっぽうで約半数（44.0％）が涼しく・暖かく感じる機能性を持つ衣服を購入したことがないという結果が明らかに。
【3.】 全体の約6割（60.0％）が働くオフィスでクールビズやウォームビズを導入していると回答。オフィスで快適に過ごすための対策は、1位「衣服での調節（61.5％）」となり、企業の節電意向が高まっている影響を受け、個人での衣服による温度調整が不可欠であるという実態が明らかに。
【4.】 コロナ禍の収束により、昨年9月と比較して出社が増加した人は34.0％いることが判明。通勤時のスタイルは「オフィスカジュアル」が最も多く39.5％、次いで「カジュアル」が35.5％という結果に。休日にも同じアイテムを着回している人は76.3％おり、平日休日問わずに着回しできる通勤服におけるニーズが明らかに。
【5.】 近年の各種値上がりを受け、可処分所得のうち被服費にかける金額が減った人と回答した人は43.0％、そのうち1ヶ月あたりの通勤服にかける減少額を聞いたところ「5,000円〜1万円未満」と回答した人が最も多く約3割（29.1％）という結果に。
【1.】値上げを受けて節電意識がさらに高く
法人向け電気料金の大幅値上げにより、オフィスの節電意識が高まったと感じる人は4割（42.3％）を超えた。
近年の節電意識の高まりがベースとしてあるなかで、値上げを受けて節電意識がさらに高まっていることが判明。
節電対策として行っていることは、1位「電気をこまめに消す（75.1％）」、2位「冷暖房の設定温度の見直し（55.6％）」、3位「エレベーターの使用を控えて階段を使用（30.2％）」、4位「使用していない電子機器のコンセントを抜く（25.4％）」となり、その他の対策として「離席の際にパソコンの電源を落とす」という声も。
【2.】年代ごとに通勤服の優先度が異なる
法人向け電力料金の値上げ以降、夏場や冬場のオフィスの温度について聞いたところ、暑さや寒さを感じている人が約6割（58.8％）いることが判明。
また、オフィスの暑さや寒さ対策とファッションについての意向を聞いたところ、「好きなファッション（お洒落）より、暑さや寒さ対策を優先したい」という回答が最も多く、およそ2人に1人（48.5％）という結果に。
この結果から、オフィスでの節電意識が高まったことによって暑さ・寒さを感じている人が多く、オフィスでの体温調節をするために、ファッション性よりも暑さや寒さ対策を優先したい人が多いことがわる。
いっぽうで、涼しく感じる・暖かく感じる機能性を持つ衣服を購入したことがない人は44.0％と、約半数の人が機能性を持つ衣服を購入したことがない意外な結果も明らかに。
また、暑さや寒さ対策を優先したい人は、40代・50代に多い傾向にあり、涼しさや温かさなど快適に過ごすことを優先して服選びをしていることが推測される。
いっぽうで20代はファッション（お洒落）を優先したい人が多いことが判明し、年代ごとに通勤服に対して優先したいポイントが異なることも判明した。
【3.】デザイン性を重要視
勤めている企業において、クールビズまたはウォームビズを導入しているか聞いたところ、「クールビズを導入している（19.0％）」、「ウォームビズを導入している（11.0％）」、「両方導入している（30.0％）」と、両方もしくはどちらかを導入しているのは全体の6割（60.0％）にのぼることが判明。
オフィスで快適に過ごすための対策は「衣服での調節（61.5％）」が最も多い結果に。
さらに、年代ごとに見ると、快適に過ごす対策として衣服での調節と回答する人が、年齢が高くなるとともに多くなる傾向にあることが調査結果からわかった。
また、オフィスでのファッションにおいて求めることについて聞くと、20代は「デザイン」、30代以上は「着心地」を求める人が多い結果に。
また、オフィスでのファッションにおいて求めることについて聞くと、全体の約6割（59.8％）が「着心地」と回答。
次いで「デザイン（51.7％）」、「価格（44.5％）」という結果に。年代別でみると、20代の1位は「デザイン」、30代以上は「着心地」を求める人が多い結果となり、この結果からも20代は着心地よりもデザイン性を重要視していることが明らかに。
【4.】平日休日問わずに着回しできるアイテムが通勤服に
2022年9月と比較して出社する頻度はどう変化したかを聞いたところ、約3人に1人（34.0％）は出社頻度が増加していることが判明。
新型コロナウイルスが5類に引き下がり、行動制限が解除されたことによって出社頻度が増加したことが推測できる。
年代別でみると、20代と30代の出社頻度が増え、若い世代ほど出社する機会が増えていることも判明した。
また、出社時の服装について調査したところ「オフィスカジュアル」が39.0％と最も多く、次いで「カジュアル」が35.5％という結果に。
オフィスカジュアルとカジュアルを選択した人のうち、休日にも同じアイテムを着回している人は76.3％、平日休日問わずに着回しできるアイテムが通勤服で重宝されるポイントであることも明らかに。
【5.】着回しができるアイテムのニーズが高い
近年の食費や光熱費、日用品などの各種値上がりを受け、可処分所得のうちの被服費はどう変化したかについて聞くと、全体の約4割（43.0％）が「とても減った（11.5％）」、「どちらかというと減った（31.5％）」と回答。
減ったと回答した人に対して、1ヶ月あたりの通勤服にかける減少額を聞いたところ「5,000円〜1万円未満」が29.1％と最も多い結果となり、次いで「3,000円〜5,000円未満」が27.9％という結果に。
新たに衣服を購入する機会も減ったことで、着回しができるアイテムのニーズが高まっていることもうかがえる。
東レと共同開発した「ウォームリザーブ」シリーズに注目
この調査を通して、法人向けの電気料金の値上げ以降、オフィスでは電気をこまめに消すことや、冷暖房の設定温度の見直しなどを行い節電意識がさらに高まっていることが判明し、それによって、オフィスの温度が快適ではないと感じている人が約6割（58.8％）にのぼるという実態が明らかに。
また、オフィスではお洒落よりも暑さ・寒さ対策を優先したい人が最も多く約半数（48.5％）で、約6割の人（61.5％）が暑さ・寒さ対策として衣服で温度を調節していることも判明した。
この調査結果から、今年の冬はオフィスにおいて暖房やヒーターなどの電力を使用した方法で快適な温度を調節するのではなく、衣服での温度調節をすることが必要不可欠になってくる。
オフィス内外での打ち合わせやデスクワーク時にも動きやすいよう、ただ重ね着をするのではなく、発熱機能や保温性、吸湿・放湿機能などを持つ機能性アイテムを活用することで、暖かを保ちながらも動きやすさを叶えることができる。
ユニクロの姉妹ブランド「プラステ」では、「吸湿発熱性」や「保温性」のある素材で寒い季節でも暖かさを保つことができる、東レと共同開発した「ウォームリザーブ」シリーズを展開。
適度なストレッチと柔らかさを両立し、自宅で洗濯が可能な手軽さをもっているのも魅力。
対面での打ち合わせや会食なども増えてきているなか、きちんと感がある服装のニーズも高まっている背景からも、今年の冬に最適なアイテムといえるから、要チェック↓↓↓
https://www.plst.com/jp/ja/spl/feature/dailywear-warmreserve
