政府の「緊急事態宣言」発令から、無観客でレースを開催し、その収益を新型コロナウイルス感染症対策や地方自治体のまちづくりにあてているボートレース。
そんなボートレースの関係団体である公益社団法人日本モーターボート選手会（東京都港区）は、4月15日、日本財団の「災害復興特別基金（新型コロナウイルス災害）」へ1000万円を寄付。
この寄付金1000万円は、日本財団の「船の科学館」などに設置する新型コロナウイルス感染軽症者むけ施設（合計1万床ぶん）をはじめ、新型コロナウイルス感染症対策の現場で活躍する医師・看護師・ボランティアたちの活動資金にあてられる。
日本モーターボート選手会は今後も事態収束にむけ、対策現場で活動する人たちを支援を継続していく構え。
「未知なるウイルスとの戦いの最前線で活動されている医療関係者の皆さまのご努力に深く敬意を表します」と語るのは、同会 上瀧和則会長。
「我々ボートレーサー一同としても、この難局を1日でも早く乗り越えるため協力できればと思い、日本財団の活動主旨に賛同し、全会員の総意により1000万円を日本財団に寄付しました。感染拡大防止の活動など、有効に使っていただければと思います」（日本モーターボート選手会 上瀧和則会長）
全国24か所あるボートレース場の売上金は、その25％がレース開催地の地方自治体に納付され、小中学校や体育館、美術館、公営住宅、病院などの公共施設の建設に使われている。
