ジャパンネット銀行は、20～60代の男女各500名、計1000名を対象に、「コロナ禍前後の日常生活と価値観の変化」に関する意識・実態を調査。インフォグラフィックにまとめ公表した。
新型コロナウイルス感染症への意識が大きく変わった出来事
日本で初めて新型コロナウイルス感染者が確認された2020年1月下旬から6月下旬までの150日間の出来事を振り返る
東京五輪の延期や志村けんさん逝去…、26％の人が「日々の生活におけるターニングポイント」を3月下旬と回答
コロナ禍前後の日常生活に関する変化
約7割はコロナ禍でもコミュニケーション量は減らず 電話やビデオ通話、テキストを使ったコミュニケーションは増加傾向に
コロナ禍を経て大切だと思ったもの 1位は「家族の存在」に
コロナ禍前後の消費の価値観に関する変化
76％がネットサービスの拡充を「受け入れられる」と回答
コロナ禍前後でネット上での出費の平均は2,897円増加！
今回の調査結果をふまえ、ジャパンネット銀行はこうまとめる
「新型コロナウイルス感染症への意識を大きく変えた出来事として、「東京五輪の延期」「志村けんさんの逝去」「全世帯へ特別定額給付金（10万円）の支給決定」「全国に緊急事態宣言の発令」などが挙げられました。コロナ禍を経て「家族の存在」や「お金の大切さ」を再実感した人も少なくないようです」
「生活面での変化としては、52％が直接対面のコミュニケーションが減ったと回答する一方、コミュニケーション自体が減ったと回答する人は29％にとどまり、電話やビデオ通話、テキストを使った非対面のコミュニケーションが生活に浸透しつつあるようすがうかがえます」
「ネットサービス全般の拡充については、76％が受け入れていることがわかり、今後もその需要は高まることが予想されます。「オンライン決済サービスの拡充」「キャッシュレス化やネットバンキングの拡充」についても、それぞれ76％が「受け入れられる」と回答する結果になりました」
「「支払時に現金に触れたくない、外出せずに自宅で銀行サービスを使いたい」と考える人や、そもそも外出自粛の影響で銀行に行けないという人が増えたことが背景にあると考えられます」
「また、コロナ禍前後でネット上での買い物の消費金額の平均額が2,897円増加するなど、ネットサービスの拡充が消費行動にも確実に影響を与えていることがうかがえます」（ジャパンネット銀行）
