現場の“本音”から見えた本当に効く対策とは？専門家が語る「仕組み化」の重要性
株式会社PROCAN（本社：東京都中央区、代表取締役：若村和明）が、現役警備員131名を対象に実施した「熱中症対策実態調査」の第一弾が発表されました。この調査で明らかになったのは、警備員の約9割が猛暑への備えを意識している一方で、20代の警備員の3人に2人（約67%）が熱中症を経験しているという衝撃的な事実です。
2025年6月1日から職場での熱中症対策が事業者にも義務化されたことをご存知でしょうか。猛暑下での屋外作業や長時間勤務が多い警備業界では、かねてより熱中症による体調不良や安全リスクが大きな課題とされてきました。今回の調査は、警備員がどのような対策をとり、何が本当に役立っているのか、そして現場に潜む見えないリスクは何かを浮き彫りにしています。官民連携で熱中症予防を推進する「熱中症予防 声かけプロジェクト」の専門家とともに、警備業界に求められる支援の方向性を探ります。
熱中症対策、警備員の意識は「高水準」！しかし現場には見えないリスクが…
今回の調査では、回答した警備員の実に87.7%が「熱中症・暑さ対策を非常に意識している」「まあまあ意識している」と答えました。この数字からは、一人ひとりの警備員が暑さ対策の重要性を強く認識し、日頃から工夫や準備を行っている意識の高さがうかがえます。
20代警備員の3人に2人が「熱中症経験あり」！ベテランにも潜むリスク
しかし、意識の高さだけでは防ぎきれない現実も浮き彫りになりました。「これまでに現場で熱中症になった経験があるか」という問いに対し、全体の75.5%が「熱中症になった」（45.0%）または「なりかけた」（30.5%）と回答。つまり、警備員の4人に3人が暑さによる体調不良を経験しているのです。
特に注目すべきは、年代別の回答です。20代ではなんと66.7%が「熱中症になった」と答え、30代、40代でも半数以上が高い発症傾向を示しました。
なぜ若手で熱中症が多いのか？
熱中症予防 声かけプロジェクト発起人兼事務局長の山下太郎氏は、この結果について「暑さに対する知識や対策だけでなく、プロキャス警備のアプリのようなチャット機能を使用するなど工夫しながら声かけ・定期連絡や体調報告を仕組み化し、無理をしないための習慣を現場全体で共有することが、事故を防ぐうえでも非常に大切です」と警鐘を鳴らします。
若手警備員に熱中症経験者が多い背景には、現場経験の浅さや、自身の体力に対する過信、あるいは周囲に無理を言い出しにくいといった要因が複合的に絡み合っている可能性が考えられます。体力があると感じる若年層ほど、無理をしてしまいがちで、それが熱中症リスクを高めているのかもしれません。
現場で「本当に効いた」のは地道な対策だった！
では、実際に現場で役立った暑さ対策は何だったのでしょうか？最も多かった回答は「こまめな水分補給」（43.5%）でした。次いで「塩分やミネラルの補給」（36.3%）、「通気性の良いインナーの着用」（33.1%）が続きます。
近年普及が進むファン付き作業着や冷却グッズなどの最新装備も有効ですが、今回の調査結果からは、水分・塩分補給といった基本的で地道な対策が、現場の警備員にとって最も「実感値」の高い対策であることが明らかになりました。専門家も指摘するように、こうした基本的なケアの徹底こそが、過酷な夏場の警備を乗り切るための第一歩と言えるでしょう。
「個人の工夫」から「仕組みとしての現場支援」へ
山下太郎氏は、今回の調査結果を踏まえ、「意識していても防げないのが熱中症の怖さ」と述べ、熱中症対策の重要性を強調しました。そして、2025年6月1日に事業者の熱中症対策が義務化された今、求められるのは「個人の工夫」だけに頼るのではなく、組織として「仕組みとしての現場支援」を構築することだと訴えます。
進化する警備業界の現場支援：PROCANの「プロキャス警備」
今回の調査を実施した株式会社PROCANは、まさにその「仕組みとしての現場支援」を具現化するシステム「プロキャス警備」を提供しています。警備業界に特化したこの労務管理システムは、7万人以上のユーザー数を誇り、継続利用率96.4%という高水準を維持しています。
「プロキャス警備」は、管制担当と隊員の間のスムーズなコミュニケーションを可能にするチャット機能や、上番・下番報告の自動化、シフト管理、給与計算、さらには警備報告書の提出機能までを備えています。特に、体調管理や異常時の迅速な情報共有には、チャット機能が大いに役立つことでしょう。現場の状況をリアルタイムで把握し、きめ細やかな支援を行うことで、警備員の負担を軽減し、熱中症リスクの低減にも貢献することが期待されます。
プロキャス警備
https://pro-cas.jp/keibi/
この夏の警備現場に求められる「変化」
今回の調査結果は、警備業界が直面する熱中症対策の課題を浮き彫りにしました。個人の意識の高さだけでは不十分であり、特に経験の浅い若年層への手厚いサポートが不可欠です。熱中症対策が“義務”となった今、警備業界は「個人の工夫」から「仕組みとしての現場支援」へと、そのあり方を大きく進化させることが求められています。
PROCANは、今後も「熱中症予防 声かけプロジェクト」に参加し、こうした様々な発信を通じて熱中症予防を呼びかけていくとのことです。
第二弾調査にも注目！現場で本当に求められる「装備」とは？
なお、今回の調査は全2回構成で実施されており、第二弾では、ファン付き作業着や冷感グッズの支給実態、そして世代別の支援ニーズの違いに迫る予定です。現場の声から見えてくる「本当に求められている支援のかたち」が、今後の警備業界の熱中症対策にどのような影響を与えるのか、続報に注目が集まります。
この夏、警備業界の現場支援がどこまで進化できるか、その真価が問われています。
