「テレワークができるなら、雇用形態にこだわらない」
そんな派遣社員の本音がみえるアンケート調査結果が注目を集めている。
調査したのは、人材派遣、人材紹介、業務受託サービスを全国27拠点で展開する総合人材サービス会社 ヒューマンリソシア。
ヒューマンリソシアは8月、「週に1日以上テレワークで勤務する派遣社員」500名、「週に1日未満テレワークで勤務する派遣社員、もしくはテレワークで勤務していない派遣社員」500名の合計1000人に、テレワーク（在宅ワーク）についてアンケートで調査した。
その結果、63.0％が仕事のモチベーションが「上がった」と回答。また、今の仕事が「好き」と回答した人はテレワーク実施者の59.6％で、未実施者より6.4ポイント高い結果となった。
改めてテレワークがもたらすポジティブな影響が明らかとなり、従業員のエンゲージメントを高めていると推測する。
また、テレワークがもたらすメリットを図る指標として、仕事選びにおける他の条件と比べてもらった結果、テレワークができるなら雇用形態にはこだわらないという人が多く、多少給与が下がっても良い、多少勤務時間が長くなっても良いなど、何かしらと引き換えにしても良いと回答する人が8割以上となるなど、テレワークの価値の大きさがわかる結果となった。
テレワークを行った経緯は会社からの指示が83.8％、コロナ禍での実施が多い
週に1日以上テレワークを実施する派遣社員500名に対し、テレワークの継続期間を聞くと、「2年～3年未満」と回答した人が最も多く39.0％。
また、テレワークを行った経緯は「会社からの指示でテレワークを実施した」との回答が83.8％となり、コロナ禍でテレワークを実施した人が多いことが推測できた。
テレワークでの業務効率は計56.4％が「向上」、仕事のモチベーションも計63.0％が「上がった」と回答
テレワークでの業務効率について聞くと、「良くなったと思う」31.8％、「やや良くなったと思う」24.6％と計56.4％が業務効率の向上を感じていた。
「変わらない」32.2％を含めると計88.6％が業務の効率を維持できていることがわかった。
業務効率が上がった理由は「移動時間が減ったから」が83.0％で最も多く、「業務に集中できるから」60.6％、「ワークライフバランスが取れるようになったから」45.4％と続く結果となった。
また、テレワークにより、仕事のモチベーションは計63.0％が「上がった」と回答し、テレワークが業務に与えるポジティブな影響が改めてわかる結果となった。
今の仕事が「好き」はテレワーク実施者が59.6％で、未実施者より6.4ポイント高い
続いて、今の仕事について聞いた結果、テレワーク実施者は計59.6％が今の仕事が「好き」と回答し、未実施者は53.2％が回答する結果となった。
その差は6.4ポイントとなり、テレワークは従業員のエンゲージメントを高めていると推測できる。
「テレワークができるなら何かしらと引き換えにしても良い」と感じる人が8割以上
テレワークのメリットを、テレワーク未実施者含め聞いた結果、最も多いのは「人間関係や通勤のストレスが減る」となり59.6％が回答した。
次いで、「プライベートの時間が充実する」となり56.5％と半数以上が回答している。
どの項目もテレワーク実施者が多く回答しており、そのメリットを実感していた。
また、このメリットがどれくらいのものか、他のものと比べてもらうと、テレワークで人間関係や通勤のストレスが減らせるなら、「雇用形態にはこだわらない」と回答した人が49.8％などと、何かしらと引き換えにしても良いと感じる人が8割以上いることがわかった。
とくに雇用形態に関しては、どの項目でも最も高い数値となり、テレワークができるなら、雇用形態にはこだわらないという人が多い結果となった。
さらに、多少給与が下がってもテレワークをしたいと回答した人にどのくらい1か月の給与が下がっても許容できるかと聞くと、平均29,473円となった。
多少勤務時間が長くなってもテレワークをしたいと回答した人に、1日あたりどのくらい勤務時間が長くなっても良いかと聞くと平均「1.7時間」となった。
―――ヒューマンリソシアは現在、テレワークを推進する企業さまを応援するために、WEBサイト（https://resocia.jp/special/telework/）で必要な情報やコラムを紹介している。
