社会を前進させる情報発信を行うオウンドメディア「あしたメディア by BIGLOBE」は、全国 18〜29歳 若年層の男女600人と、比較対象として全国 30〜69歳の男女400人の合計1000人に、「若年層の働き方」に関する調査をアンケート形式で実施。その結果を公開した。
注目すべき結果は、次の3トピックス。その詳細結果をこの先でチェックしていこう。
◆Z世代「賃金が下がったとしても週休3日にしたい」5割強、「仕事のやりがいより生活重視」約7割
◆「柔軟な雇用形態の推進は少子化対策に有効だと思う」Z世代の7割強
◆Z世代の約8割が「AI（ChatGPTなど）が仕事に関与」に肯定的
Z世代「賃金が下がったとしても週休3日にしたい」5割強
全国の18歳から29歳までの若年層の男女600人と、比較対象として全国の30歳から69歳の男女400人に、働き方に関して複数質問。
「賃金が下がったとしても週休3日にしたい」については、18～24歳のＺ世代では、「あてはまる」（23.7％）、「ややあてはまる」（31.1％）をあわせ54.8％と半数を超える結果に。
25歳～29歳は50％、30代～60代は47.3％と、若い世代ほど「賃金が下がったとしても週休3日にしたい」という人が多かった。
「仕事のやりがいより生活重視」約7割
さらに「仕事のやりがいよりも普段の生活を重視したい」については、18～24歳のＺ世代では、「あてはまる」（30.6％）、「ややあてはまる」（36.6％）をあわせ67.2％と、約7割が「仕事のやりがいよりも生活重視」と考えていることが明らかに。
また、25歳から29歳では72.8％、30〜60代では72％と、Z世代よりも生活重視の割合が上回る結果に。
さらに「管理職になりたい」かについては、「管理職になりたくない」と回答した人の方が多い結果に。
18～24歳のZ世代では、「あてはまる」（13.1％）、「ややあてはまる」（26％）をあわせ「管理職になりたい」人は39.1％と4割だった。
25歳～29歳は35.2％、30代～60代は22.8％と、若い世代の方が「管理職になりたい」と思っている人は多かった。
「柔軟な雇用形態の推進は少子化対策に有効だと思う」Z世代の7割強
全国の18歳から29歳までの若年層の男女600人と、比較対象として全国の30歳から69歳の男女400人に、「柔軟な雇用形態の推進は少子化対策に有効だと思う」か質問をすると、「思う」（32.9％）、「やや思う」（40.9％）をあわせ、18～24歳のＺ世代の7割強が「有効だと思う」と回答した。
いっぽうで、「有効だと思わない」という人は、18～24歳のＺ世代で26.3％、25歳～29歳で32.8％、30代～60代で23.5％と、30代以上に比べ、10代20代の若年層の方が多かった。
Z世代の約8割が「AI（ChatGPTなど）が仕事に関与」に肯定的
全国の18歳から29歳までの若年層の男女600人と、比較対象として全国の30歳から69歳の男女400人に「AI（ChatGPTなど）が仕事に関与すること」について質問したところ、「良いと思う」と回答した人は、18～24歳のＺ世代で24.6％、25歳～29歳で19.2％、30代～60代で14.5％と若い世代ほど多い結果に。
「良いと思う」「やや良いと思う」をあわせ、18～24歳のＺ世代で76.6％、25歳～29歳で76.8％、30代～60代で75.5％と、幅広い年代で約8割となり、肯定的に捉えている人の方が多いことが明らかに。
その理由について、質問をすると「良いと思う」理由では、幅広い年代で「仕事が効率化されるから」が約7割、「自身が苦手なところを補ってくれるから」が約5割に。
「悪いと思う」理由では、18～24歳のＺ世代では、「仕事が奪われる可能性があるから」、「仕事をさぼる人がいるかもしれないから」が約5割に、30代～60代では「まだ人間ほどのレベルには達していないから」が約5割だった。
―――BIGLOBE（ビッグローブ）では、現代社会が何を課題と捉え、人々が何を必要としているのかを把握するために、若年から高齢の幅広い人たちに向けて、多様な角度から意識調査を実施中。
今回の調査結果を踏まえ、BIGLOBE は、人と社会の多様な未来づくりに貢献する「SDGs Action by BIGLOBE」を推進していくという。
